会社概要｜営業力強化のための営業研修、経営幹部研修は営業コンサルタントのブレインパートナーへ

和田一男のメッセージ

リクルート在籍中15年間には、多くの経営者、様々な事業、組織の成長に関わらせていただきました。その経験を土台に13年間にわたって、「人が変わる・組織が動く・会社が変わる」をテーマに、「人材育成」「組織・人事システム強化」「営業強化」「経営計画改善」など幅広くお客様の経営支援を行ってきました。弊社は、下記に掲げる、3つのポリシーを軸に、よりお客様の事情に合った、コンサルティングサービスを追求していく所存です。

これからもどうぞよろしくお願いいたします。

柔軟性Flexibility

企業の抱えている課題は、経営者、業界、歴史、規模、地域などによって様々。先ずはお客様の実態をしっかり分析し、その会社にとって価値のある「フィット感ある研修、柔軟なコンサルティングサービス」を提供いたします。

一貫性Consistency

経営理念―ビジョン―経営計画―事業戦略―組織体制―マネジメント―目標管理―コミュニケーション―働く価値観・・・などに一貫性あることが強い会社をつくることと信じています。全体最適を考えて、客観的な視点で、仕組みづくり、提供するサービスを組み立てます。

成果重視Result

「商品を提供すること」は手段であり、「結果を出すこと」が目的であると常に考えています。従って、商品企画を超えた課題解決の処方箋を提示し、お客様の収益改善のための「改善、変革の実現」にこだわります。

代表者　和田一男プロフィール

出身

北海道小樽市出身

役職

株式会社ブレインパートナー　代表取締役組織変革・営業変革コンサルタント

所属団体

Harness LLP 設立理事
（株）ヒューマン・キャピタル・マネジメント取締役
ドラッカー学会会員

経歴

1985年	（株）リクルート入社、全国トップ営業マン常連、全社通期優秀経営者賞受賞
2000年	8月独立、株式会社ブレインパートナー設立、代表取締役
2002年	株式会社ヒューマン・キャピタル・マネジメント共同設立)取締役就任
2005年	ドラッカー学会発足会員
2006年	3月かんき出版より「30歳からの営業力の鍛え方」発刊
2006年	M&A、経営支援事業を行うHarness LLPをビジネスパートナーと共同設立、理事就任
2011年	日経BP社と提携冠講座「営業マネジャー塾」開講、日経ビジネス「部下を持つ人の教科書課長塾」執筆
2012年	11月明日香出版社より「ドラッカー経営戦略」発刊
2014年	日本IBMエグゼクティブセミナー講師として活動中
2016年	1月日経BP社発刊「課長塾」執筆
2016年	経営コンサルタントとして5社の経営会議にアドバイザーとして支援中、営業会議にも 4社支援中

会社概要

会社名	株式会社ブレインパートナー（コーポレートサイト）
所在地	〒150-0013 東京都渋谷区恵比寿3-1-2　エビサンビル4階
設立	2000年8月
TEL	03-6325-1715
FAX	03-6324-6683
代表取締役	和田一男
事業内容	事業再構築・戦略立案営業力強化組織力強化人材育成
アクセス	渋谷駅（JR、地下鉄）徒歩7分「お気軽にお立ち寄りください。」

アクセスマップ

沿革

2000年	8月代表和田がリクルートから独立、株式会社ブレインパートナー設立「教育研修、営業強化、ベンチャー育成事業」を立ち上げる
2002年	起業家、経営人材育成、大学発ベンチャー支援を目的に、株式会社ヒューマン・キャピタル・マネジメントを共同設立、業務提携
2003年	「人事評価制度構築、目標管理制度運用支援など人事施策実行支援事業」を併設
2004年	「企業再建コンサルティング事業」を本格的に取り組む
2006年	大手飲食チェーンにおいて目標管理制度運用、人事評価制度設計、飲食店店舗改善プログラムなど仕組み構築、人事課題解決支援Ｍ＆Ａ、経営支援事業強化のために、Harness LLPを共同設立、業務提携
2007年	経営幹部研修プログラムを改訂、株式会社Cと提携し、上場企業中心に次々と展開
2008年	事務所を現在の渋谷区宇田川町に移転、アソシエイト、パートナーコンサルタント増強株式会社F、社会保険事務所と提携、「人事施策実行支援事業」を強化
2009年	大手通信系関連企業の営業力強化コンサルティングを通して、「営業プロセス標準化」企画を商品化
2011年	中小企業の目標達成力を強化する「経営力強化プログラム」を商品化
2013年	大手会計事務所と業務提携、中小企業の「事業成長支援プロジェクト」「経営計画改善支援」を共同推進

プライバシーポリシー

株式会社　ブレインパートナー（以下「弊社」という。）は、ユーザーに安心して弊社サービスを利用していただくために、個人情報の重要性を認識し、その保護の徹底を図り、以下に掲げた事項を常に念頭に置き、個人情報保護に万全を尽くしてまいります。

個人情報取得の利用目的

弊社は、弊社の販売実施、サービスのご案内、お問合せに対する回答及び社内における調査・研究資料などの利用目的として、メールアドレス・氏名・生年月日等の個人に関する情報（以下「個人情報」という。）の取得を行います。ただし、個別のサイト内で利用目的を限定してお伝えしているものに関しては、その利用目的に従います。

個人情報の利用範囲

弊社が取得した個人情報は、明示した利用目的の範囲内で利用し利用目的以外に利用することはありません。

個人情報の適正管理

弊社が保有する個人情報については、正確かつ最新の状態に保ち、個人情報の漏えい、滅失又はき損の防止及び是正その他の安全管理のために必要かつ適切な措置を講じます。

法令、JIS Q15001、社内規程等の遵守

弊社は、個人情報に関する法令、「個人情報保護マネジメントシステムの要求事項（JIS Q15001:2006）」等を遵守すると共に弊社が定める個人情報保護マネジメントシステムに従い個人情報の取扱いについて適切な管理に努めます。

個人情報の利用又は提供

弊社は、ご本人の同意なく、法令等に基づく場合その他正当な理由がある場合を除き、提供していただいた個人情報を弊社から第三者に提供することはありません。なお、機密保持契約を結んだ業務委託企業においても個人情報は当方針に基づいて厳格に管理されるよう必要な措置を講じます。

個人情報保護の行動指針

「個人情報管理者」の配置及び機能強化「個人情報管理者」を設置するとともに、その役割を明確にし、個人情報管理者が適切に個人情報保護に関する活動を行えるように体制を整備するとともに、従業者の教育・指導を徹底します。

データベースへのアクセス環境の制限: データベースへのアクセス環境の制限を行い、より個人情報保護が図られる環境への制限を実施します。
業務委託の見直し・改善: 業務委託については、より個人情報の保護に配慮したものに見直し・改善を図ります。業務委託契約を締結する際には、業務委託の相手としての適格性を十分審査するとともに、契約の内容についてもより個人情報の保護に配慮したものとします。
監査体制の整備・充実: 個人情報の保護が適切に行われているかどうかについて、社内で監査できる体制を整備しております。また、アクセスログを活用した監査は、社内での個人情報漏えい者の早期発見及びそれによる抑止効果の発揮による漏えいの未然防止に有効と考えられますので、その実施を検討しています。

その他一般的な注意事項

インターネット上で自発的に個人情報を開示した場合、その情報は他の利用者によって取得、使用される可能性があることにご注意下さい。利用者はご自身の責任において情報を発信してください。

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